ソニーのXperiaスマホを含むモバイルコミュニケーション事業は2022年度減収に!


ソニーグループは28日、オンラインにて「2022年度 業績説明会」を開催し、子会社のソニーが手がける「Xperia」ブランドのスマートフォン(スマホ)などを含むモバイルコミュニケーション(MC)事業では2022年度通期で売上高3,567億7,100万円(前年比▲2.49%)の減収となったと発表しています。

なお、同社では2021年度からMC事業単体での営業利益やスマホ出荷台数の公表をやめているため、詳細は不明ですが、2023年度については説明会に登壇した同社取締役代表執行役社長COO兼CFOの十時 裕樹氏が「特に事業環境の厳しいテレビ、スマートフォンでの固定費削減を進め、前年度と同水準を維持する計画」であると説明しました。

なお、ソニーではMC事業単体での通期黒字化を2020年度に達成しており、その後も営業利益・スマホ出荷台数とともに同水準〜微減を維持している模様です。なお、MC事業を含むエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション(EP&S)分野の2022年度については通期で売上高2兆4,367億3,900万円(前年比+6.04%)および営業利益1,794億6,100万円(前年比▲15.7%)の増収減益となっています。


説明会に登壇した十時氏

ソニー(旧「ソニーモバイルコミュニケーションズ」含む)では2019年にXperiaブランドにおけるスマホの製品ラインナップを刷新し、その年の前半にフラッグシップモデル「Xperia 1」シリーズ、後半にそれをベースに小型化したフラッグシップモデル「Xperia 5」シリーズを中心にミッドレンジモデル「Xperia 10」シリーズ、エントリーモデル「Xperia Ace」シリーズなどを展開しています。

そんな製品ラインナップも今年で5年目となり、次期モデル「Xperia 1 V」や「Xperia 5 V」、「Xperia 10 V」、「Xperia Ace IV」(ともに仮称)あたりが投入されるのではないかと予想されます。そうした状況の中でソニーではXperiaスマホの出荷台数が世界全体で2019年が390万台、2020年が280万台と微減となっていたものの、2020年度にはMC事業単体での通期黒字化を達成していました。


2022年度通期におけるEP&S分野の業績内容

その後についてはスマホ出荷台数やMC事業の営業利益は非公開となったため、詳細は不明なものの、日本国内における出荷台数については2020〜2022年でほぼ横ばいから微増となっており、2020年は世界全体で280万台に対して日本国内で230万台となっていたので日本以外での出荷台数が減少していたとしても2020年以降は通年では横ばいと考えて良さそうです。

なお、ソニーではすでに紹介しているように新商品発表「The next ONE is coming.」を行い、Xperiaの新製品を発表する予定となっており、ティザーでは次世代イメージセンサーを採用したカメラを搭載することが示唆されていることから次期フラッグシップスマホであるXperia 1 Vなどが発表されるのではないかと予想されます。

<日本国内のXperia出荷台数概算
西暦Q1
(1〜3月)
Q2
(4〜6月)
Q3
(7〜9月)
Q4
(10〜12月)
合計
2020年51万台65万台39万台73万台230万台
2021年31万台68万台89万台63万台250万台
2022年49万台68万台87万台56万台260万台
2023年56万台

※ IDC Japanなどの複数の調査会社による国内携帯電話市場実績値から独自に算出

現状のXperiaは販売台数が急増したりできるような状況にはありませんが、次世代イメージセンサーでカメラ機能が向上することによって他社のスマホと比べても評価が良くなれば、少しずつ販売台数を伸ばすことは可能でしょうから次世代イメージセンサーをきちんと活かせるカメラ機能を開発し、根強いXperiaファンが期待する製品を投入して欲しいところです。

記事執筆:memn0ck

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